バラエティ・オープン
追加型株式投資信託／バランス型
＜日経新聞掲載名称：バラOP＞
外国の債券と通貨に分散投資することによって、インカム収益の確保と、長期的な元本の成長を追求するファンドです。
その他：通貨
- 1.
- 日本を除く主要先進国の債券および通貨を主要投資対象とします。
- 2.
- 組入れ債券のインカム収益を中心に、原則として、毎月分配を行います。
- 3.
- JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス（グローバル 除く日本、50%円ヘッジ）をベンチマーク（※1）とし、長期的に同指数を上回る投資成果を目指します。
- 4.
- 付加価値の獲得を目的に、通貨のアクティブ運用を積極的に活用します（※2）
本ファンドでは、50％円ヘッジ（※3）を基本とした債券ポートフォリオを構築する一方で、これとは独立した通貨運用ポジションを構築することにより、超過収益の獲得を目指します。したがって、ファンド全体では円に対するヘッジ比率が常に50％に維持されるとは限りません。
- (※)
- 市況動向や資金動向その他の要因によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- (※1)
- 「ベンチマーク」とは、運用において投資収益目標を設定する際に基準とする指標です。これによりファンドの運用対象や資産の基本配分比率などがわかります。
- (※2)
- 各国の通貨動向に対する見通しを誤った場合、損失を被ります。
- (※3)
- 為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。ヘッジ・コストとは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差に相当し、円の金利の方が低い場合この金利差分収益が低下します。
- 月次レポート PDF
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に外貨建債券を投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格の下落や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「債券の価格変動リスク」「債券の信用リスク」「為替リスク」「通貨運用リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.15％（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.806％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。 |
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 三菱UFJ証券 | ゴールドマン・サックス証券 (注1) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注）
- 「バラエティ」は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
- （注1）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
