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techWINは21世紀のテクノロジー分野の発展の鍵を握るとゴールドマン・サックスが考える日本・アジア・オセアニアの企業に投資するファンドです。
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(注)アジア・オセアニア
- (注)
- 「techWIN」は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
- 1.
- 日本およびアジア・オセアニア諸国※1の株式に投資し、信託財産の長期的な成長を目指します。
- 2.
- “テクノロジーの世界連鎖”の中で“勝ち残る”とゴールドマン・サックスが考える日本およびアジア・オセアニア諸国のテクノロジー関連企業の上場株式(これに準ずるものを含みます。)に主に投資します。
- 3.
- 日本株式とアジア・オセアニア株式の投資比率は株式市場の時価総額や各国・地域の経済動向などを勘案して決定します。
- 4.
- 原則として外貨建資産に対しては為替ヘッジを行いません。
- (※)
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- (※1)
- 本ページにおいては、アジア・オセアニア諸国とは台湾、韓国、シンガポール、オーストラリア、香港、中国、インド、インドネシア、ニュージーランド、マレーシア、パキスタン、フィリピン、スリランカ、タイなどの国・地域を指します。
- 月次レポート PDF
下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に国内外の株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)・集中投資リスク」「為替リスク」「カントリー・リスク」「エマージング市場への投資に伴うリスク」「株式の流動性リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.15%(税込)を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.995%(税込)の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 1万口につき基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用/税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| SMBCフレンド証券 | SBI証券 |
| 岡三証券 | カブドットコム証券 |
| コスモ証券 | シティバンク銀行 |
| 十六銀行 (注1) | 中央三井信託銀行 (注1) |
| 日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用) | マネックス証券 |
| みずほ銀行 (注1) | 三菱東京UFJ銀行 (注1) |
| 楽天証券 | ゴールドマン・サックス証券 (注2) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- (注1)
- 本ファンドの新規の買付申込み受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
- (注2)
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。









