「野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー」ファンド情報

野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー

野村ファンドラップ オルタナティブ
GS グローバル・マーケット・ストラテジー

絶対収益追求型

追加型投信/内外/資産複合

<日経新聞掲載名称:ラグロマ>

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世界の先進国の株式・債券・通貨を対象とし、高水準の絶対収益※を目指すファンドです。

※絶対収益とは、ベンチマークに対する相対的な超過収益ではなく投資元本に対する収益を指します。また、本ファンドは高水準のリターンを目指しますが、それに応じたリスクを伴います。

※本ファンドは、野村ファンドラップに係る契約に基づいて、野村投資一任口座の資金を運用するためのファンドです。

本ファンドのポートフォリオ

日本-株式・債券・その他、海外-株式・債券・その他

その他:通貨

「野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー」基準価額-分配金

ファンド休日 -海外休日-

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「野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー」の特徴

1.
絶対収益を目指すファンド
2.
先進国の株式・債券・通貨を投資対象とし、複数のロング・ショート戦略(買いと売りの組み合わせ)を採用
3.
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが、世界の様々な指標をコンピュータ・モデルで分析して運用
4.
本ファンドは1ヵ月円LIBORを運用上のベンチマークとします。
(※)
絶対収益とは、ベンチマークに対する相対的な超過収益ではなく投資元本に対する収益を指します。

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「野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー」のリスク・手数料等について

下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

本ファンドのリスクについて

本ファンドは、主に国内外の株式や債券、為替、先物、デリバティブ等を実質的な投資対象としますので、各市場の価格変動により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「ロング・ショート戦略によるリスク」「株式投資リスク」「債券投資リスク」「通貨運用リスク」「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「リスクについて知りたい」をご覧ください。

本ファンドの手数料等について

申込手数料 本ファンドには申込手数料はありません。
換金手数料 本ファンドには換金手数料はありません。
信託報酬 基本報酬:
ファンドの純資産総額に年0.55125%(税込)の率を乗じて得た額とします。
成功報酬:
日々の基準価額(基本報酬控除後、成功報酬および分配金控除前)がハイ・ウォーターマークを上回った場合、超過額に対して21%(税込)の割合の成功報酬を受領します。
信託財産留保額 本ファンドには信託財産留保額はありません。
信託事務の諸費用 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。
その他の費用
  • 有価証券売買時の売買委託手数料
  • 資産を外国で保管する場合の費用 等
上記その他の費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用/税金について知りたい」をご覧ください。

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「野村ファンドラップ オルタナティブ GS グローバル・マーケット・ストラテジー」販売会社

投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。

野村證券  

販売条件等についてはこちら

販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。

  • お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。
  • 本ファンドは値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
  • 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
  • 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

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