GS 日本株・プラス （円コース）
＜日経新聞掲載名称：株プラ円＞
- 1.
- 国内の上場株式を主要投資対象とします。
- 2.
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、ベンチマークであるTOPIX（東証株価指数）との連動性を維持しながら、長期的にベンチマークを上回る運用成果（プラスアルファ）を目指します。
- 3.
- 3ヶ月毎に決算を行い、配当等収益や株式の値上がり益を中心に最大で年4回収益分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
- (※)
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- (※)
- 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
- 月次レポート PDF
一般的に投資信託は投資対象を多くに分散させることにより、リスクが抑えられ、長期運用するのに適していると言われています。ここでは、本ページでご紹介しているファンドの分散投資のヒントとなる資産クラスをご覧いただけます。
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に国内株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入れ株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」があります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | ＜円コース＞ お申込み日の基準価額に3.675％（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ＜円コース＞ ファンドの純資産総額に年1.260％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| イーバンク銀行 | カブドットコム証券 |
| 群馬銀行 | ジョインベスト証券 |
| 日興コーディアル証券（投信スーパーセンター専用） | 楽天証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 (注1) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注1）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
