GS BRICs株式ファンド
追加型投信／海外／株式
＜日経新聞掲載名称：BRIC＞
主としてブラジル、ロシア、インドおよび中国（以下「BRICs」といいます。）の企業およびBRICs経済に関連する企業の発行する株式を実質的な主要投資対象とします。
（注） ブラジル、ロシア、インドおよび中国
- 1.
- 主としてブラジル、ロシア、インドおよび中国（以下「BRICs」といいます。）の企業およびBRICs経済に関連する企業の発行する株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長を目指します。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
- 2.
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントによる現地における企業調査等に基づき、優れた経営陣のもと持続的な成長の見込まれる銘柄を選定し、ポートフォリオを構築します。
- 3.
- 3ヵ月毎の決算時（毎年2月、5月、8月、11月の14日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、投資信託証券を通じて組入れている株式の値上がり益や為替の評価益等を中心に、収益分配を行います。
ただし、分配対象額が少額の場合や基準価額の水準等によっては、分配を行わない場合があります。
本ファンドは、 MSCI BRICインデックス（円換算ベース）を運用上の参考指標とします。
本ファンドは、ファンド･オブ･ファンズ方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- 月次レポート PDF
BRICsは、ブラジル、ロシア、インド、中国の4カ国の頭文字をとった造語で、2001年にゴールドマン・サックス・グループ経済調査部が初めてレポートで紹介しました。発表されたBRICsに関する調査レポートが国内・外で大きな反響を呼んでいます。
世界中に広まった"BRICs"（ブリックス）って何？
世界はBRICs経済を必要としている…動画で明かすBRICsレポートの全貌！
2001年11月にゴールドマン･サックス・グループの経済調査部が発表した調査レポートで、はじめてBRICｓという言葉が登場しました。
今では、世界中の新興国投資のキーワードまでに普及した、BRICｓレポートの内容を動画でご紹介します。
本資料をご覧頂くには、アドビシステムズ社から無償提供されている Adobe® Flash Player プラグインが必要です。
現地レポートを交えて徹底分析！BRICs特集
下記の事項は、この投資信託（以下｢本ファンド｣といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
投資リスク
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「BRICsへの投資に伴うリスク」「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）・集中投資リスク」「為替リスク」「アクティブ運用に関するリスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込日の翌営業日の基準価額に、3.675％（税込）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社もしくは購入時手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
本ファンドの純資産総額に年0.945％（税込）の率を乗じて得た額とします。また、組入れる投資信託証券において、年率1.00％程度の運用報酬を別途受領しますので、受益者が実質的に負担する信託報酬は、概算で率1.945％（税込）程度となります。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれるほか、組入れ投資信託証券の信託事務の諸費用が各投資信託証券より支払われます。 |
| その他の費用・手数料 |
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上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
銀行・証券（五十音順）
| SMBC日興証券（投信スーパーセンター） | SBI証券 |
| エース証券 | カブドットコム証券 |
| 紀陽銀行 | 極東証券 |
| 山陰合同銀行 | 七十七銀行 （注1） |
| シティバンク銀行 | ジャパンネット銀行 |
| 東邦銀行 | 百五銀行 |
| 百五証券 | フィデリティ証券 |
| マネックス証券 | 楽天銀行 |
| 楽天証券 | リテラ・クレア証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 （注2） |
信用金庫（取次販売会社、五十音順）
購入時手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- (注1)
- インターネット販売手数料については販売会社までお問い合わせ下さい。
- (注2)
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- (注3)
- 本ファンドの新規の購入申込受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
- お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
- 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
