GS アジア不動産株＆リート・ファンド
追加型投信／海外／資産複合
＜日経新聞掲載名称：アジ不動＞
マザーファンドへの投資を通じて、香港、シンガポール、中国を中心とした日本を除くアジア諸国・地域に上場されている不動産関連株式およびリート（不動産投資信託）に投資します。
お知らせ
GS アジア不動産株＆リート・ファンドは2009年8月17日をもちまして繰上償還させていただきます。
内容について詳しくはこちら （2009/05/22）
（注） アジア
- 1.
- 香港、シンガポール、中国を中心とした日本を除くアジア諸国・地域に上場されている不動産関連株式およびリート（不動産投資信託）に投資します。
- 2.
- 不動産関連株式およびリートの投資比率は、不動産関連株式市場およびリート市場の時価総額を勘案し、決定いたします。
- 3.
- 不動産証券投資の分野で、豊富な経験と実績を持つゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの運用リソースを活用します。
- 4.
- 外貨建資産については原則として対円での為替ヘッジは行いません。
- 5.
- 原則として、3ヵ月毎の決算時（2月、5月、8月、11月の各17日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に、株式やリートの値上がり益および為替の評価益等を中心に分配を行います。ただし、運用状況等によっては分配を行わないこともあります。
（注）本ファンドはファミリーファンド方式による運用を行います。
市況動向が資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
不動産関連株式とリートに投資することで、キャピタル・ゲインとインカム・ゲインの双方の収益機会の獲得を目指します。
リートは、賃料収入など、物件が生み出す収益を重視するのに対し、不動産会社は、賃貸ビジネスからの賃料収入以外でも、不動産開発を通じた収益獲得を目指しています。不動産関連株式とリートに投資することで、不動産市場の拡大からもたされる収益機会を捉えることが期待できます。
不動産開発全般を行い、物件完成後、テナントなどを入居させ、当該建物の維持・管理を通じた賃料収入の獲得や物件売却を通じた収益獲得を目指すビジネス。
収益不動産の維持・管理を通じた賃料収入の獲得や転売を通じた収益獲得を目指すビジネス。
注）上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたものです。写真はイメージです。
集中投資リスク
本ファンドは、株式への投資に当たって不動産セクターへの集中投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高くより大きなリスクがあると考えられます。なお、本ファンドは不動産関連株式以外にリートへの投資も行います。詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
下記は、あくまで例示をもって理解を深めていただくためのものです。本ファンドが必ずしも下記のすべての国・地域に投資するとは限りません。また、下記以外の国・地域に投資する場合もあります。写真はイメージであり、本ファンドの投資物件ではありません。
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下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に外国株式やリート（不動産投資信託）を実質的な投資対象としますので、組入れた株式、リートの価格の変動や、株式の発行者およびリートの財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）・集中投資リスク」、「リート投資リスク」、「カントリー・リスク」および「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の｢リスクについて知りたい｣をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.675%（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | 純資産総額に対して年率1.974%（税込） |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 また、このほかに組入れる投資信託証券においても、各投資信託証券の信託事務の処理等に要する諸費用等が支払われます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、本ファンドの実質的な投資対象には上場リートが含まれますが、当該上場リートは市場の需給により価格形成されるため、費用は表示しておりません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| イーバンク銀行 | SBI証券 |
| オーストラリア・ニュージーランド銀行 | オリックス証券 |
| ジョインベスト証券 | ソニー銀行 |
| 日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用) （注1） | フィデリティ証券 |
| マネックス証券 | 楽天証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 （注2） |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- (注1)
- 本ファンドの新規の買付申込み受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
- (注2)
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
