グローバル新成長国オープン
愛称：グローバルネクスト
＜日経新聞掲載名称：ネクスト＞
新成長国市場全体の収益機会の追求を目的として、新成長国の株式および債券に投資します。
- 1.
- 新成長国市場全体の収益機会の追求を目的として、新成長国の株式および債券に投資します。
- 2.
- 資産配分は、原則として新成長国の株式20％、債券80％とします。債券には、現地通貨建て債券および米ドル建て債券が含まれ、それぞれに資産の60％、20％を配分することを基本とします。（※1）
- 3.
- 本ファンドは、MSCI エマージング・マーケッツ・フリー・インデックス（円換算ベース）20％ ＋ JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）60％ ＋ JPモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）20％を参考指標とします。
- 4.
- 原則として、毎月の決算時（毎月5日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に各資産からの配当、利息収入を中心に、収益分配を行います。また、年4回（毎年3月、6月、9月、12月の決算時）、各資産の値上がり益や為替差益等も勘案して収益分配を行う場合があります。（※2）
- （注）
- 市場動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用が出来ない場合があります。
- （※1）
- 通貨については、米ドルおよび新成長国の幅広い通貨に分散されます。（外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。）
- （※2）
- 運用状況によっては、分配金の金額が変動する場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。第1期決算日は2007年10月5日とします。第1期、第2期は分配を行わず、第3期決算（2007年12月5日）以降の分配を目指します。また、第6期決算（2008年3月5日）以降は、年4回（毎年3月、6月、9月、12月の決算時）、各資産の値上がり益や為替差益等も勘案して収益の分配を行う場合があります。
- 月次レポート PDF
一般的に投資信託は投資対象を多くに分散させることにより、リスクが抑えられ、長期運用するのに適していると言われています。ここでは、本ページでご紹介しているファンドの分散投資のヒントとなる資産クラスをご覧いただけます。
| 新成長国バランス型＋世界債券型 | 新成長国バランス型＋世界債券型 |
 （注1）新成長国の債券に投資します。 （注2）日本を除く世界各国の高格付の債券に分散投資します。 |
（注1）新成長国の債券に投資します。 （注2）米国を中心としたハイ・イールド社債に分散投資します。 |
| 新成長国バランス型＋世界債券型 | 新成長国バランス型＋世界債券型 | ||||||||||||
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新成長国の基本
現地レポートを交えて徹底分析！BRICs特集
下記の事項は、この投資信託（以下｢本ファンド｣といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主に外貨建ての株式や債券を実質的な投資対象としますので、組入れた株式や債券の価格の変動や、株式および債券の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「新成長国市場への投資に伴うリスク」「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「債券投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の｢リスクについて知りたい｣をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.15％（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.008％（税込）の率を乗じて得た額とします。 組入れる投資信託証券において、年率0.83％程度の運用報酬を別途受領しますので、受益者が実質的に負担する信託報酬は、概算で1.838％（税込）程度となります。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 また、このほかに組入れる投資信託証券においても、各投資信託証券の信託事務の処理等に要する諸費用等が支払われます。 |
| その他の費用 |
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上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| びわこ銀行 | 三重銀行 |
| 三井住友銀行 | ゴールドマン・サックス証券 (注1) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注1）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
