ダ・ヴィンチ
追加型投信／内外／資産複合
＜日経新聞掲載名称：ダビンチ＞
世界の株式・債券・通貨に分散投資することによって、資産の安定的な成長をめざすファンドです。
その他：円短期金融商品
- （注）
- 「ダ・ヴィンチ」はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
- 1.
- 1つのファンドで、世界の様々な資産に投資できます。
- 2.
- 資産の成長性と安定性を同時に追求します。
- 3.
- 世界の経済成長から収益を追求します。
- 4.
- 為替ヘッジにより為替リスクの低減をめざします。
市況動向が資金動向その他要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- （※1）
- 為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
- （※2）
- 「ダ・ヴィンチ」のベンチマークは、MSCIワールド・インデックス(100％為替円ヘッジ)40％+JPモルガン・ガバメント・ボンド・イ ンデックス(グローバル)(100％為替円ヘッジ)40％+円1ヵ月LIBOR20％です。
- 月次レポート PDF
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に国内外の株式や債券を実質的な投資対象としますので、組入れた株式や債券の価格の下落や、それらの発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「債券投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「為替リスク」「通貨運用リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.675％（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年2.1％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 秋田銀行 (注1) | 足利銀行 (注1) |
| 阿波銀行 | イーバンク銀行 |
| 大分銀行 (注1) | 大垣共立銀行 |
| 群馬銀行 | 佐賀銀行 |
| 滋賀銀行 | 四国銀行 (注1) |
| 静岡銀行 | 静銀ティーエム証券 |
| 七十七銀行 (注1) | 十八銀行 (注1) |
| 常陽銀行 | 東邦銀行 (注1) |
| 日興コーディアル証券 | 日興コーディアル証券（投信スーパーセンター専用） |
| PWM日本証券 | フィデリティ証券 |
| 福岡銀行 (注1) | 北海道銀行 (注1) |
| マネックス証券 | 丸三証券 |
| 三菱東京UFJ銀行 | 武蔵野銀行 |
| 山形銀行 | 楽天証券 |
| ゴールドマン・サックス証券 (注2) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注1）
- 本ファンドの新規の買付申込み受付を停止しております。詳しくは販売会社にお問い合わせの上ご確認ください。
- （注2）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
