BRICsの米ドルベースの年間消費支出増加額は2009年にも先進国（G6）を凌ぎ、2003年時点の2倍以上に達する可能性があります。

2025年までには米ドルベースの年間消費支出の増加額はG6の2倍となり、2050年までには4倍に達することもあると考えます。

すでに、2004年の石油需要の増加量の半分近くは、BRICsの需要増によるものとなっています。今後も、BRICsは世界のエネルギー需要の拡大に大きく影響するでしょう。

世界の石油消費量は、過去20年間における平均増加率が1.4％であったのに対して、今後数年間は2.5％近い水準で、また今後20年間にわたり2.0％以上の増加率を維持する可能性があります。

2005年には、世界の石油消費量の17％をBRICsが占めていましたが、2025年には30％近くまで増加する可能性があります。最も増加に寄与するのは中国であり、2005年の世界の石油消費量のうちの9％から、20年後には16％まで増加します。次に大きく影響するインドは、3％から7％へ増加します。
一方、ブラジルとロシアは、中国とインドほど劇的ではありませんが、それでも2025年には日本の石油消費量に近づくか超える可能性があります。

これらのエネルギーに対する需要増は、エネルギー価格の上昇要因となり、エネルギーを中心とするコモディティ価格は、少なくとも今後10年間は高値で推移する可能性があります。

BRICsの実質為替レートは、今後50年間に最高300％（年平均2.5％）の上昇が見込まれます。中国については、成長が持続し、変動相場制に移行した場合、通貨価値は10年間で倍増する可能性があります。

生産性が高まれば、為替レートは購買力平価（PPP）為替レートに収斂するため、為替レートは上昇する傾向があります。発展途上国であるBRICsの為替レートは、現在、生産性が低いため、いずれもPPPを大幅に下回っています。1人当たり国民所得が大きい国の場合、為替レートは明らかにPPP為替レートに近づく傾向が見られるため、BRICs経済が発展し、生産性が高まるに伴い、為替レートはPPP為替レートに向けて上昇する可能性があります。

為替レートの上昇は、BRICsの米ドル建てGDP増大に大きく貢献する可能性があります。BRICsの米ドル建てGDP増大の約3分の1は為替レートの上昇、3分の2は経済成長に起因することになるかもしれません。