よくあるご質問

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Q1 オプション　回答へ
Q2 カバード・ワラント　回答へ
Q3 コール型ワラント　回答へ
Q4 プット型ワラント　回答へ
Q5 対象原資産　回答へ
Q6 満期日　回答へ
Q7 1ワラント当たり原資産数 　回答へ
Q8 回号　回答へ
Q9 本源的価値　回答へ
Q10 時間的価値　回答へ
Q11 時間的価値の減少 （タイム・ディケイ）　回答へ
Q12 セータ　回答へ
Q13 実効ギアリング　回答へ
Q14 ギアリング　回答へ
Q15 レバレッジ　回答へ
Q16 デルタ 　回答へ
Q17 権利行使（自動権利行使）　回答へ
Q18 オプション・プレミアム　回答へ
Q19 権利行使価格　回答へ
Q20 プレミアム（ワラント・プレミアム）　回答へ
Q21 イン・ザ・マネー　回答へ
Q22 アット・ザ・マネー　回答へ
Q23 アウト・オブ・ザ・マネー　回答へ
Q24 ボラティリティ　回答へ
Q25 ブラック・ショールズ・モデル　回答へ
Q26 現金決済　回答へ
Q27 べガ　回答へ
Q28 プット・コールレシオ　回答へ
Q29 新規買い指数　回答へ
Q30 リスク度　回答へ
Q31 満期参照原資産価格　回答へ
Q32 満期決済金額　回答へ

疑問が解決しない場合は、他の項目をご覧いただくか、こちらからお問い合わせ下さい。


Q1 オプション
A あらかじめ決められた期日（満期日）に、あるいはその期日までの間に、対象原資産をある一定の価格（権利行使価格）で売買する権利のことをいい、買う権利のことをコール・オプション、売る権利のことをプット・オプションといいます。 権利を行使した際に実際に対象原資産の売買を行う方式（現物決済）と、差額の授受を行う方式（現金決済）があります。

　


Q2 カバード・ワラント
A オプションを証券化した有価証券です。カバード・ワラントは、新株予約権証券（いわゆるワラント）や新株予約権付社債（いわゆるCB）とは異なり、権利の対象となる企業とカバード・ワラントを発行する企業が異なるのが一般的です。なお、「eワラント」は、ゴールドマン・サックス・インターナショナルによって発行されるカバード・ワラントです。

　


Q3 コール型ワラント
A 満期参照原資産価格が権利行使価格を上回っている場合、その差額に１ワラント当たり原資産数を乗じた金額（権利行使価格が日本円以外の場合は、これに現地時間における満期参照原資産価格算出時の為替スポットレートを乗じたもの）を受取ることができるeワラントです。（ただし、手数料・税金を別途考慮する必要があります）。他の条件が一定であると仮定した場合、一般に、対象原資産の価格が上昇するとコール型のｅワラントの価格は上昇します*。

*eワラントの価格形成には対象原資産の価格変動に加えて様々な要因が影響を与えます。また、低価格のeワラントは一般に対象原資産の価格変動に対する感応度(以下「デルタ」という)が低くなる傾向にあり、対象原資産の価格が変動した場合であってもeワラントの価格の変動が見込めないので注意する必要があります。

　


Q4 プット型ワラント
A 満期参照原資産価格が権利行使価格を下回っている場合に、その差額に１ワラント当たり原資産数を乗じた金額（権利行使価格が日本円以外の場合は、これに現地時間における満期参照原資産価格算出時の為替スポットレートを乗じたもの）を受取ることができるeワラントです（ただし、手数料・税金を別途考慮する必要があります）。他の条件が一定であると仮定した場合、一般に、対象原資産の価格が下落するとプット型のｅワラントの価格は上昇します*。

*eワラントの価格形成には対象原資産の価格変動に加えて様々な要因が影響を与えます。また、低価格のeワラントは一般に対象原資産の価格変動に対する感応度(以下「デルタ」という)が低くなる傾向にあり、対象原資産の価格が変動した場合であってもeワラントの価格の変動が見込めないので注意する必要があります。

　


Q5 対象原資産
A ｅワラントが対象としているもののことで、国内外の株式（預託証券、REITを含む）や株価指数、為替相場、コモディティ相場等があります。

　


Q6 満期日
A eワラントの決済金額（受取り）が決定される日をいい、発行時にあらかじめ定められています。なお、必ずしも満期日までeワラントを保有する必要はなく、購入日から満期日の前営業日まで、取引停止時を除き原則として売却が可能です（eワラントの最終取引日は満期日の前営業日であることにご注意下さい）。
また、他の条件が一定であると仮定した場合、一般に、満期日までの残存日数が多ければ多いほどｅワラントの価格は高くなります。これは、満期日までの残存日数が多ければ、ｅワラントの対象原資産の価格が変動し満期日に決済金額(受取り)が発生する可能性が大きくなるためです*。

*極端なイン・ザ・マネーの状態にあるものや一部の為替eワラント、極めて低価格のeワラント、計算日から満期日までの配当権利落ち日の回数が異なる場合等の例外があります。

なお、「市場攪乱事由」又は「外国為替市場攪乱事由」が発生し、継続している場合には決済金額の計算を行う日（評価日）が延期されることがあります。詳細につきましては、「必ずお読みください」の「■満期参照原資産価格について」をご覧ください。
http://www.gs.com/japan/ewarrant/beginner/index2.html#ew_r2_18

　


Q7 1ワラント当たり原資産数
A 1ワラント当たり原資産数はｅワラントがどれだけの原資産を対象としているかを表しています。例えば1ワラント当たり原資産数が0.01の場合、100ワラントが1原資産相当になります。なお、これは株式分割等の調整が行われる場合を除いて、ｅワラント発行時に固定され変動しません。
1ワラント当たり原資産数は、満期日における決済金額（受取り）の算出やリスク量計算に重要な意味を持ちます。仮に権利行使価格、対象原資産、満期日が等しく、1原資産相当のeワラントの価格が100円で、1ワラント当たり原資産数のみ異なる2つのｅワラントが存在していたとすると以下のようになります。

（例）
１ワラント当たり原資産数が0.5の場合 ｅワラントの価格：50円
１ワラント当たり原資産数が0.25の場合 ｅワラントの価格：25円

さらに、満期日の決済金額の計算においては以下のように用いられます。
株式を対象原資産とするコール型ワラントで、権利行使価格100円、対象原資産の価格150円で満期日を迎え、1,000ワラント保有していた場合、満期参照原資産価格150円と権利行使価格100円の差額に、対象原資産数（保有ワラント数×1ワラント当たり原資産数）を乗じた金額（権利行使価格が日本円以外の場合は、これに現地時間における満期参照原資産価格算出時の為替スポットレートを乗じたもの）が決済金額となります。この時、1ワラント当たり原資産数が0.5である場合、決済金額は以下になります。

決済金額＝（150-100）×1,000×0.5＝25,000円

満期日前の期間における価格変動を見る際にも1ワラント当たり原資産数は重要です。可変パラメーターであるデルタが0.5（50％）の時、他の条件を一定とすると、理論的には対象原資産の価格が1円変動すると、1原資産相当のｅワラントの価格は瞬間的には0.5円程度変動します。これを用いて、1原資産相当ではなく実際のｅワラント価格の変動を見るためには１ワラント当たり原資産数を乗じる必要があります。

ｅワラントの価格の変動額の概算＝
対象原資産の価格変動×デルタ×1ワラント当たり原資産数

（ただし、この式はその時点から極めて短い時間内かつ対象原資産の価格の変動の程度が小さい時に限って有効）。

例えば、対象原資産の価格が1円変動し、デルタが0.4（40％）、１ワラント当たり原資産数が0.5の時のｅワラントの価格の変動額の概算は、1×0.4×0.5＝ 0.20円となります*。

なお、eワラントは対象原資産そのものへの変換はできず、満期日の清算は現金による決済となるので、権利行使金額を払い込んで対象原資産（例えば株式、為替等）を入手したり売却したりすることはできない点にご注意下さい。

*上記はあくまでも例示であり、必ずしも将来の値動きを保証するものではありません。

　


Q8 回号
A 各eワラントの「回号」とは、同じ対象原資産を持つコール型又はプット型ワラントに付けられた発行順を示す番号です。新株予約権付社債等の発行回号と同様に、証券を特定するために用いられますが、証券の詳細条件を示すものではありません。また、eワラントの回号はコール型、プット型それぞれ別々に番号が付けられているため、例えば「Ａ社コール型1回」と「Ａ社プット型1回」は異なる銘柄であることにご注意ください。

　


Q9 本源的価値
A コール型の場合には参照原資産価格（eワラントの価格形成に用いられている対象原資産の価格）が権利行使価格以上になっている場合の参照原資産価格と権利行使価格の差額分、プット型の場合には参照原資産価格が権利行使価格以下になっている場合の参照原資産価格と権利行使価格の差額分のことをいいます。参照原資産価格に変化がなかった場合には本源的価値は変化しません。

　


Q10 時間的価値
A eワラントの価格のうち、本源的価値以外の部分のことをいいます。一般に時間的価値は時間の経過とともに減少していきます。

　


Q11 時間的価値の減少（タイム・ディケイ）
A 時間の経過によってeワラントの価格が減少することをいいます。対象原資産の価格が一定であっても一般にeワラントは時間の経過に伴ってその価格が減少していきます。

　


Q12 セータ
A 時間の経過によってｅワラントの価格が減少する額（概算）です。各銘柄のセータは、ｅワラント ホームページ上の投資シミュレーターの一つである「理論派シミュレーター」で確認することができます。セータによって、時間経過以外の条件が全て一定であった場合*1の1日当たりのｅワラントの価格の大まかな減少額の目安がわかります。

(例）
1ワラント当たりのセータが−0.05の場合
=>1日当たり概ね0.05円の時間的価値が減少することが予想されます*2。なお、理論派シミュレーター上では、「時間的価値の減少額の概算（1ワラント当たり）」として表示されています。

*1 配当権利確定日から配当権利落ち日における時間経過においては、一般に、計算日から満期日までの間に権利が確定する予想受取配当金の総額も変化するため、時間経過以外の条件が全て一定であるという条件が満たされないことにご注意ください。
*2 上記はあくまでも例示であり、必ずしも将来の値動きを保証するものではありません。また、セータの値は諸条件の変化により変動することにご注意ください。例えば残存日数の変化によってもセータの値は影響を受けます。

投資シミュレーター
http://www.gs.com/japan/ewarrant/simulate/index.html

　


Q13 実効ギアリング
A eワラントに投資した場合に、対象原資産そのものへの投資に対して概ね何倍のリスクを取っているかを見る指標で、eワラントの価格変動リスクを知る一つの目安として利用されます。一般に実効ギアリングの値が高ければ高いほど、価格変動リスクが高いと考えられます。

[算出方法]　　実効ギアリング　＝　ギアリング　×　デルタ
ただし、実効ギアリングは、時間的価値の減少、対象原資産の価格が大きく変動した場合のデルタの変化、ボラティリティ（対象原資産の価格の変動の度合い）の変化等を考慮したものではありません。このため、極めて短い時間内の価格変動の概算に限定して利用されます。

詳細については下記ホームページ上の「オプション理論」をご覧ください。
http://www.gs.com/japan/ewarrant/invest/opt_02.html

　


Q14 ギアリング
A

ギアリングは対象原資産１単位と1原資産当たりに換算したｅワラントの価格の金額比を表しています。ただし、将来のeワラントの値動きについて示唆するものではないため、ギアリングの値が大きいからといって大きな値動きが期待できるとは限りません。

ギアリング＝対象原資産の価格× 1ワラント当たり原資産数÷ｅワラントの価格

また、ギアリングはデルタを考慮していないため、ギアリングの値が大きい場合であってもデルタの数値が小さい場合には、実質的なてこ効果（レバレッジ）を期待することができません。低価格のeワラントはギアリングの値が大きくなる傾向がありますが、デルタが小さければ対象原資産の価格の変動に対してeワラントの価格がほとんど変動しません。このため、このようなeワラントを購入して利益を得ることは極めて稀です。

ゴールドマン・サックスでは、低価格のeワラントについてはギアリングを非表示（ゼロ（0）表示）としています。さらに、10,000.00以上の大きなギアリング値については、配信桁数の制約上、一律9,999.99と表示しています。

ゴールドマン・サックスでは、eワラントの価格を算出する際に、ゴールドマン・サックスで用いている計算モデルを用いた計算結果に0.01を加えたものを販売価格としています。画面上で表示されるギアリングの数値は、販売価格(お客様にとっての購入価格)ではなく0.01を加える前の値を用いて計算しているため、価格が低いｅワラントに対するギアリングはｅワラントの販売価格で計算した値よりも非常に大きくなる場合があります。

詳細についてはよくあるご質問の「価格について」「Q4 eワラントの価格の計算式はどのようなものですか？」 をご覧ください。

http://www.gs.com/japan/ewarrant/communi/1.html#4


　


Q15 レバレッジ
A てこ効果またはギアリングとも言われ、投資した金額に対してより大きなリスクをとることをいいます。極めて短い時間内の対象原資産の値動きに対するeワラントの値動きの目安に関しては上記「Q13実効ギアリング」をご参照下さい。

　


Q16 デルタ
A デルタは、他の条件が一定である場合を前提として、対象原資産の価格が1円上昇（プット型の場合は下落）するのに対して1原資産当たりのeワラントの価格が何円上昇（下落）するかを示しています。例えば、デルタが0.6（60％）で対象原資産の価格が1円上昇した場合、1原資産当たりのｅワラントの価格は0.6円上昇すると予想されます（1ワラント当たりの影響は0.6円×１ワラント当たり原資産数）。デルタが大きいほど対象原資産の価格の変動に対してｅワラントの価格が対象原資産の価格に伴って変動することになります*。ただし、デルタそのものも対象原資産の価格の変動に伴って変動します。このため、デルタを対象原資産の価格とeワラントの価格の連動度合いの指標として用いる場合には、対象原資産の価格の変動の程度が極めて小さい場合に限って有効であることに注意が必要です。

*上記はあくまでも例示であり、必ずしも将来の値動きを保証するものではありません。

　


Q17 権利行使（自動権利行使）
A eワラントの権利を行使することをいいます。eワラントでは満期日に決済金額（受取り）が発生する場合には自動的に権利が行使されたものとみなす自動権利行使が適用されています。

　


Q18 オプション・プレミアム
A オプションの価格のことをいいます。イン・ザ・マネーになっている部分(本源的価値)とそれ以外の部分(時間的価値)から構成されます。オプション・プレミアムもプレミアムとだけ呼ぶこともあり、ワラント・プレミアムと混同しないように注意が必要です。

　


Q19 権利行使価格
A ｅワラントが満期日を迎えた際に、決済金額（受取り）が発生するかどうかの基準となる対象原資産の価格をいいます。コール型のｅワラントは、満期参照原資産価格*が権利行使価格を上回っていた場合にその差額に１ワラント当たり原資産数を乗じた金額、プット型のeワラントは、満期参照原資産価格が権利行使価格を下回っていた場合にその差額に１ワラント当たり原資産数を乗じた金額を受取ることができます（ただし、手数料・税金を別途考慮する必要があります。）

詳細はよくあるご質問の「商品設計」「Q7 満期日における決済金額（受取り）の計算方法を教えてください。」をご覧ください。
http://www.gs.com/japan/ewarrant/communi/5.html#28

コール型ワラントの場合、他の条件が同じであれば、権利行使価格が参照原資産価格（eワラントの価格形成に用いる対象原資産の価格）に比べて高ければ高いほどｅワラントは低価格で購入できますが、満期参照原資産価格*が権利行使価格以上に上昇する確率は低くなってしまいます。プット型ワラントの場合は逆になります。

*満期参照原資産価格に関しては下記「Q31満期参照原資産価格」をご覧ください。

　


Q20 プレミアム（ワラント・プレミアム）
A プレミアム（ワラント・プレミアム）は、満期日まで保有した場合に損益がゼロとなるために対象原資産の価格がどれだけ予想した方向に動く必要があるかを対象原資産の価格に対する割合（%）で示した指標です。例えば、コール型ワラントを購入して満期日時点の受取りで利益を得るには、対象原資産の価格が購入時のプレミアム分以上上昇（プット型ワラントの場合はプレミアム分以上下落）する必要があります（ただし、手数料・税金を別途考慮する必要があります）。オプション価格のことをプレミアム（オプション・プレミアム）と呼ぶ場合がありますが、ここでいうプレミアム（ワラント・プレミアム）とは異なりますのでご注意ください。

コール型ワラントのプレミアム＝
満期日に損益ゼロとなる対象原資産の価格*1÷現在の対象原資産の価格−1

プット型ワラントのプレミアム＝
１−(満期日に損益ゼロとなる対象原資産の価格*2÷現在の対象原資産の価格)

*1 満期日に損益ゼロとなる対象原資産の価格（コール型ワラント）：
権利行使価格＋1対象原資産相当のｅワラントの購入価格
*2 満期日に損益ゼロとなる対象原資産価格（プット型ワラント）：
権利行使価格−1対象原資産相当のｅワラント購入価格
なお、対象原資産相当のｅワラント購入価格はｅワラント購入価格÷1ワラント当たり原資産数で求めることができます。

　


Q21 イン・ザ・マネー
A コール型の場合は、参照原資産価格（eワラントの価格形成に用いられる対象原資産の価格）が権利行使価格を上回っている状態、プット型の場合は参照原資産価格が権利行使価格を下回っている状態のことをいいます。一般にイン・ザ・マネーになる程てこ効果（レバレッジ）が低くなります。 ITM (In-The-Moneyの略)と表記されることもあります。

　


Q22 アット・ザ・マネー
A 権利行使価格が参照原資産価格（eワラントの価格形成に用いられる対象原資産の価格）と等しい状態のことをいいます。ATM (AT-The-Moneyの略)と表記されることもあります。

　


Q23 アウト・オブ・ザ・マネー
A コール型の場合は、参照原資産価格（eワラントの価格形成に用いられる対象原資産の価格）が権利行使価格を下回っている状態、プット型の場合は参照原資産価格が権利行使価格を上回っている状態のことをいいます。一般にアウト・オブ・ザ・マネーになる程てこ効果（レバレッジ）が高くなり*、リスクも高くなります。OTM (Out-of-The-Moneyの略)と表記されることもあります。

*低価格のeワラントは一般に対象原資産の価格変動に対する感応度(以下「デルタ」という)が低くなる傾向にあり、対象原資産の価格が変動した場合であってもeワラントの価格の変動が見込めないので注意する必要があります。

　


Q24 ボラティリティ
A ボラティリティとは、対象原資産の価格変動の度合いを意味します。ボラティリティが低いとは対象原資産の価格変動の度合いが小さいことをいい、ボラティリティが高いとは対象原資産の価格変動の度合いが大きいことをいいます。他の条件が同じである場合、通常はボラティリティが高い原資産を対象としたｅワラントの方が、ボラティリティが低い原資産を対象としたものに比べて価格が高くなります。

　


Q25 ブラック・ショールズ・モデル
A Fisher BlackとMyron Scholesによって提案されたオプションやワラントの価格を計算するための計算モデルです。

　


Q26 現金決済
A 決済時に対象原資産と対価の交換で決済するのではなく、対象原資産の価格をもとに計算を行い、差額で決済を行う方式のことをいいます。

　


Q27 べガ
A 対象原資産のボラティリティが1％変化した時のeワラントの価格の変化額（概算）をいいます。各銘柄のべガの概算は、eワラントのホームページ上の投資シミュレーターの一つである「理論派シミュレーター」で確認することができます。投資シミュレーターでは、1原資産に換算したべガの値が表示されているため、表示されているべガに1ワラント当たりの原資産数を乗じることにより、1ワラント当たりのべガを知ることができます。

一般にボラティリティが上昇すると、コール型ワラント、プット型ワラント価格は上昇し、ボラティリティが低くなるとコール型ワラント、プット型ワラント価格は下落します。

(例）
コール型ワラント：ボラティリティ 30％、べガ（１原資産換算）15.0、1ワラント当たり原資産数0.02、ｅワラント価格 10円の場合
1ワラント当たりのべガ＝15.0（べガ 1原資産換算）×0.02（1ワラント当たり原資産数）=0.3円
=>ボラティリティが30％から31％に1％上昇した場合、ｅワラント価格は概算で10円から10.3円程度へ0.3円上昇すると予想されます*。

*上記はあくまでも例示であり、必ずしも将来の値動きを保証するものではありません。

投資シミュレーター
http://www.gs.com/japan/ewarrant/simulate/index.html
ボラティリティについては上記「Q24　ボラティリティ」をご覧ください。

　


Q28 プット・コールレシオ
A プット型ワラントとコール型ワラントの売買金額の比を見るための指数をいいます。
投資家が弱気ならプット型ワラントの売買が増加して、指数の値は上昇するといわれています。また、投資家が、相場が上昇すると考えていればコール型ワラントの売買比率が増加して、指数の値は低下するといわれています。一般に、過熱感指標としても有効とされ、極端に比率が低下した場合は、相場が過熱し、相場下落の可能性が高いとされ、逆に極端に上昇した場合は、相場が過度に悲観的となり、相場反転のサインとされます。
eワラント ホームページにチャートが掲載されている他、新着情報に掲載されている「eワラントDaily Watch」にて毎朝公表しています。

計算式：プット・コールレシオ　＝（プット売買金額／コール売買金額）の5日移動平均

※eワラントプット/コールレシオはあくまでも指標の一種であり、必ずしも将来の結果を保証するものではありません。最終的な投資の判断は、ご自身の責任で行ってください。

　


Q29 新規買い指数
A 新規の購入がコール型ワラントに偏っているのか、プット型ワラントに偏っているのかを判断するための指数をいいます。
コール買いが増えれば上昇し、プットの買いが増えれば低下します。また、プット・コールレシオと組み合わせて見ると、コール型、プット型の売買のうちどれが優勢なのか判断の目安になる場合があります。
なお、新規買い指数はeワラントホームページの新着情報に掲載されている「eワラントDaily Watch」にて毎朝公表しています。

計算式：新規買い指数＝（（コール購入金額−プット購入金額）／総購入金額）の5日移動平均

　


Q30 リスク度
A 実効ギアリングにeワラントの価格算出に用いられているボラティリティを乗じた数値を基に、ゴールドマン・サックス独自の基準ですべてのeワラントを4段階に分類した価格変動リスクの目安です。リスク度の数値が高ければ概ね価格変動リスクが大きいことを示しています。なお、実効ギアリングと同様に、時間的価値の減少、対象原資産の価格が大きく変動した場合のデルタの変化、ボラティリティ（対象原資産の価格の変動の度合い）の変化等を考慮したものではありません。このため、極めて短い時間内の価格変動の目安としての用途に限定して利用可能であることにご注意ください。

デルタの数値がゼロのeワラントでは、実効ギアリングの数値もゼロとなるので、指標対象外で"−"と表示しています。

　


Q31 満期参照原資産価格
A 満期日の決済金額（受取り）の計算に用いられる対象原資産の価格で、対象原資産ごとにあらかじめ外国証券内容説明書において定義されています。
なお、対象原資産が取引されている主要上場取引所もしくは店頭市場において「満期参照原資産価格」が決定されない場合には、「ワラント・プログラム」における規定に基づき、計算代理人が「満期参照原資産価格」を決定します。また、「市場攪乱事由」又は「外国為替市場攪乱事由」が発生し、継続している場合には決済金額の計算を行う日（評価日）が延期されることがあります。
詳細は、以下をご覧ください。

よくあるご質問「商品設計」「Q7満期日における決済金額（受取り）の計算方法を教えてください。」
http://www.gs.com/japan/ewarrant/communi/5.html#28

「Q8 日経平均およびTOPIXを対象としたeワラントの満期参照原資産価格について教えてください。」
http://www.gs.com/japan/ewarrant/communi/5.html#29

「必ずお読みください　■満期参照原資産価格について」
http://www.gs.com/japan/ewarrant/beginner/index2.html#ew_r2_18

　


Q32 満期決済金額
A eワラントが満期日を迎えた際に、コール型のeワラントでは満期参照原資産価格が権利行使価格を上回っていた場合に、プット型のeワラントでは、満期参照原資産価格が権利行使価格を下回っている場合に、投資家が受取る金額をいいます。
詳細についてはよくあるご質問「商品設計について」「Q7満期日における決済金額の計算方法を教えてください。」をご覧ください。